2月15日 火曜日に、本学教職員を対象に令和3年度学生生活研究会を開催しました。今年度は新型コロナウイルス感染症の影響を鑑み、Zoomによるオンライン開催としました。

本研究会は、本学学生の教育及び生活への適応、人間形成として行われる課外活動の指導、助言及び学内秩序維持等の諸問題について、関係教職員間で共通認識を持ち、よりきめ細かい日常業務の推進を図り、学生生活支援体制の円滑な運営に資することを目的としたものです。今年度は、学長、副学長ほか、教職員65名の参加がありました。

分科会は、新型コロナウイルス感染症の影響下における各種議論・情報共有を目的として、授業関係のグループ（天久保・春日キャンパス毎）、学生生活に関するグループ（両キャンパス合同）の計3グループに分かれて実施しました。

授業関係のグループにおいては、特にコロナ禍でのオンライン授業における各種ツールを利用した工夫や課題、今後の展望等について議論・情報共有が行われました。また学生生活関係のグループでは、同じくコロナ禍で生じている学生のトラブルや状況把握の課題を、教職員間の連携も絡めて情報共有・議論しました。いずれのグループでも、聴覚・視覚それぞれの障害特性を踏まえた議論が行われました。

全体会では、公益財団法人全国消費生活相談員協会の柿沼様をお招きし、「若者が狙われる背景を知る！～契約の基本と消費者トラブルを中心に～」をテーマにご講演いただきました。特に、2022年度から成年年齢が18歳に引き下げられることに起因して生じることが想定される問題についてご講演いただき、その基礎知識や消費者教育の必要性を全学的に共有することができました。

写真は、全体会の様子です。