役員等
役員
役員
役職名 |
氏名 |
現職 |
任期 |
学長 |
石原 保志 |
|
R3.4.1-R7.3.31 |
理事 |
岩間 光彦 |
|
R6.4.1-R8.3.31 |
理事(非常勤) |
長島 一道 |
株式会社ハル建築研究所 代表取締役 |
R5.4.1-R7.3.31 |
理事(非常勤) |
四日市 章 |
国立大学法人筑波大学 名誉教授 |
R5.4.1-R7.3.31 |
監事 |
鈴木 瑞哉 |
|
R5.9.1-R9.8.31 |
監事(非常勤) |
鈴木 浩 |
鈴木公認会計士事務所 公認会計士 |
R5.9.1-R9.8.31 |
役員の経歴等(公表基準日:令和6年10月1日)
○石原 保志(学長:平成31年4月1日就任)
経歴 |
昭和62年4月 |
茨城県立霞ヶ浦聾学校 教諭 |
平成元年5月 |
筑波技術短期大学 教育方法開発センター 助手 |
平成10年4月 |
筑波技術短期大学 教育方法開発センター 助教授 |
平成16年4月 |
国立大学法人筑波技術短期大学 障害者高等教育センター 助教授 |
平成17年10月 |
国立大学法人筑波技術大学 障害者高等教育研究支援センター 教授 |
平成18年4月 |
筑波技術大学 障害者高等教育研究支援センター 障害者支援研究部長 |
平成22年10月 |
国立大学法人筑波技術大学 特命学長補佐 |
平成23年4月 |
筑波技術大学 障害者高等教育研究支援センター長 |
平成25年4月 |
国立大学法人筑波技術大学 副学長 |
平成31年4月 |
国立大学法人筑波技術大学 学長 |
○岩間 光彦(理事(総務・財務担当):令和6年4月1日就任)
経歴 |
昭和63年4月 |
東京医科歯科大学 医学部附属病院医事課 |
平成5年10月 |
文部省 大臣官房総務課文書管理班 |
平成6年4月 |
文部省 初等中等教育局高等学校課 |
平成9年4月 |
文部省 大臣官房総務課総務班 |
平成10年4月 |
文部省 大臣官房総務課総務班総務係主任 |
平成11年4月 |
文部省 初等中等教育局高等学校課専門職員 |
平成12年4月 |
文部省 初等中等教育局幼稚園課庶務係長 |
平成13年1月 |
国立教育政策研究所 生徒指導研究センター企画課企画係長 |
平成14年4月 |
国立教育政策研究所 教育課程研究センター基礎研究部基礎研究課企画係長 |
平成17年4月 |
文部科学省 初等中等教育局教育課程課庶務・助成係長 |
平成18年4月 |
独立行政法人大学評価・学位授与機構 評価事業部評価第1課長 |
平成21年4月 |
独立行政法人教員研修センター 事業部教育課題研修課長 |
平成23年4月 |
文部科学省 初等中等教育局財務課生涯生活設計専門官 |
平成24年1月 |
文部科学省 大臣官房総務課課長補佐 |
平成25年8月 |
文部科学省 初等中等教育局教育課程課課長補佐 |
平成28年4月 |
文部科学省 大臣官房総務課総務班主査 |
令和2年10月 |
文部科学省 大臣官房総務課課長補佐(命)秘書官事務取扱 |
令和4年9月 |
文化庁 参事官(芸術文化担当)付芸術教育企画官(命)学校芸術教育室長 |
令和5年4月 |
文部科学省 初等中等教育局参事官(高等学校担当)付産業教育振興企画官(命)産業教育振興室長 |
令和6年4月 |
国立大学法人筑波技術大学 理事・事務局長 |
○長島 一道(理事(経営・施設・基金担当)・非常勤:令和2年4月1日就任)
経歴 |
平成4年4月 |
株式会社システム総合開発研究所 技術統括部長 |
平成5年7月 |
株式会社ハル建築研究所 代表取締役 |
平成20年4月 |
国立大学法人筑波技術大学 産業技術学部 教授(令和2年3月まで) |
平成24年4月 |
筑波技術大学 産業技術学部 総合デザイン学科長 |
平成30年4月 |
筑波技術大学 産業技術学部 学部長補佐 |
平成31年4月 |
国立大学法人筑波技術大学 副学長 |
令和2年4月 |
国立大学法人筑波技術大学 理事 |
四日市 章(理事(社会連携担当)・非常勤:平成29年4月1日就任)
経歴 |
昭和54年4月 |
筑波大学附属聾学校 教諭 |
平成2年8月 |
筑波大学 心身障害学系 講師 |
平成7年11月 |
筑波大学 心身障害学系 助教授 |
平成14年2月 |
筑波大学 心身障害学系 教授 |
平成16年4月 |
国立大学法人筑波大学大学院 人間総合科学研究科 教授 |
平成23年10月 |
国立大学法人筑波大学 人間系 教授(平成27年3月まで) |
平成27年4月 |
国立大学法人筑波大学 名誉教授 |
平成29年4月 |
国立大学法人筑波技術大学 理事 |
○鈴木 瑞哉(監事:令和5年9月1日就任)
経歴 |
昭和62年4月 |
特殊法人雇用促進事業団(現:独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構) |
平成10年1月 |
国際協力機構(JICA) |
平成13年2月 |
日本障害者雇用促進協会(現:独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構)本部職業リハビリテーション部 係長 |
平成20年4月 |
独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構 岡山障害者職業センター 所長 |
平成22年4月 |
同 東京障害者職業センター 次長 |
平成23年4月 |
同 本部職業リハビリテーション部 研修課長 |
平成26年4月 |
同 本部総務部 課長 |
平成29年4月 |
同 本部総務部 次長 |
平成30年4月 |
同 千葉障害者職業センター 所長 |
平成31年4月 |
同 本部雇用開発推進部 次長 |
令和元年10月 |
同 東京障害者職業センター 所長(令和4年3月まで) |
令和4年4月 |
独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構 障害者職業総合センター 指導役 |
令和5年9月 |
国立大学法人筑波技術大学 監事 |
鈴木 浩(監事(非常勤):令和5年9月1日就任)
経歴 |
昭和61年4月 |
東急観光株式会社 |
平成2年10月 |
監査法人トーマツ(現:有限責任監査法人トーマツ)東京事務所 |
平成21年7月 |
同法人 パートナー(令和5年6月まで) |
令和5年7月 |
鈴木公認会計士事務所 公認会計士 |
令和5年9月 |
国立大学法人筑波技術大学 監事 |
上記の表中、氏名の前に○を付けている役員は、「特殊法人等整理合理化計画(H13.12.19閣議決定)」、「公務員制度改革大綱(H13.12.25閣議決定)」、「特別の法律により設立される民間法人の運営に関する指導監督基準(H14.4.26閣議決定)」 に基づき公表するものです。
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